株式会社Take Action（本社：東京都品川区、代表取締役：成田 靖也）は、全国の会社員1,000名を対象とした「職場における感謝・称賛と従業員エンゲージメントに関する調査」の結果を公表しました。調査では、同僚や上司との間で感謝・称賛をやり取りしているかどうかによって、会社への共感や仕事への姿勢、定着意向に差がある傾向が示されています。
感謝のやり取りがない人が半数超
過去3か月以内に感謝・称賛を「伝えた」「受けた」の両方を経験している「相互型」は32.1％で、約3人に1人にとどまりました。「伝えるだけ」は10.3％、「受けるだけ」は2.1％でした。最も多かったのは、どちらの経験もない人で、55.5％と半数を超えています。
相互型の社員は帰属意識・主体性・定着意向が高い傾向
ビジョンへの共感と会社への誇り
相互型の人のうち「会社のビジョンに共感している」と答えたのは45.8％でした。どちらもない人の12.1％と比べると約3.8倍です。「今の会社で働いていることを誇りに思う」も、相互型が49.5％、どちらもない人が14.2％で、約3.5倍の差がありました。
感謝を「贈る」側にも主体性の差
「主体的に仕事に取り組んでいる」と答えた割合は、感謝を伝えるだけの人でも52.4％となり、どちらもない人（24.9％）の約2.1倍でした。双方向でやり取りする相互型では63.9％に達しています。同社は、感謝は贈る側にも効果があり、贈り合うと最も高まるとしています。
成長実感と長く働きたいという意向
「今の会社で成長し続けられると感じている」は、相互型が49.2％、どちらもない人が12.4％で約4.0倍でした。「今後もこの会社で長く働きたい」についても、59.5％対24.5％と2倍以上の差が見られます。
自社を友人に勧めたい割合にも差
「自社を友人に勧めたいと思う」と答えたのは、相互型で31.2％、どちらもない人で8.3％と、約3.8倍の開きがありました。0〜10点で自社の推奨度を尋ねるeNPSでも、相互型は−44.9となり、どちらもない人の−83.2を38.3ポイント上回っています。同社は、感謝の循環が採用力にもつながる可能性があるとしています。
また、伝える・受けるの両方を「複数回」経験している人では、「会社を誇りに思う」が52.9％となり、相互型の中でもより高い結果でした。同社は調査結果を受け、感謝を個人の気遣いに任せるのではなく、日常的に贈り合える仕組みを組織として整えることが、エンゲージメント向上の第一歩になると考えられるとまとめています。
調査概要と「THANKS GIFT」について
- 調査方法：インターネット調査
- 調査対象：従業員10名以上の企業に勤める22歳～65歳の会社員
- 有効回答数：1,000名
- 調査期間：2026年2月
- 実施主体：株式会社Take Action
同社が提供する『THANKS GIFT』は、従業員同士が感謝や称賛を伝え合うことで、社内コミュニケーションの活性化と組織のエンゲージメント向上を支援するクラウドサービスです。贈り合ったコインは福利厚生としても活用でき、導入企業が独自に設定した商品・サービスのほか、「Amazonギフトカード」「スマホ決済」「JALマイレージバンク」「QUOカードPay」などと交換できます。2016年のサービスリリース以降、1,000社以上に導入されています。
