# Z世代もミレニアル世代も「急速な昇進」より「着実な成長」を希望する割合が高く　YORISOIが公開調査を再分析し、α世代を見据えた育成・採用のあり方を提案

- 出典: bizitmedia（https://bizitmedia.net/）
- URL: https://bizitmedia.net/archives/9674
- カテゴリ: ビジネス
- 公開日: 2026-11-03
- 更新日: 2026-11-03

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## 国内外の公開調査を世代別・企業規模別に読み直したレポート

東京都渋谷区に拠点を置き、人材紹介や採用代行などを手がける株式会社YORISOI（代表取締役：竹原 甲斐斗）が、仕事観と人材育成に関する国内外の公開調査を再分析したレポートを公開します。世代ごとの回答の違いと、企業規模による教育機会の差を整理しています。そのうえで、Z世代と他世代の仕事観や、次の世代にあたるα世代の学習環境を取り上げています。さらに、自己理解や社員の自律を支えるマネジメントと、中小企業の人事・採用代行事業者に求められる役割についてもまとめました。

このレポートは公開調査の二次分析であり、YORISOIが新たにアンケートを実施したものではありません。分析時点は2026年10月28日です。分析方法は、公開調査の回答割合の差を算出し、自己理解・人材育成に関する文献とあわせて考察するというものです。各調査の中で比較しており、異なる調査の回答者を合算してはいません。また、年齢・職種・生活段階などの影響を調整した分析ではなく、世代差の原因や統計的有意差を検証したものでもないと明記しています。

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## 「昇進の速さ」と「成長への意欲」は分けて捉える

Deloitteの2026年調査（44か国22,595人が対象）は、希望するキャリアの進み方を尋ねています。YORISOIは、同じ設問における回答割合の差を算出しました。

- Z世代：着実な成長を希望 44％、急速な昇進を伴う成長を希望 25％（差 19ポイント）
- ミレニアル世代：着実な成長を希望 45％、急速な昇進を伴う成長を希望 21％（差 24ポイント）

どちらの世代でも、急速な昇進より着実な成長を希望する割合が上回りました。一方で、将来の上級管理職への関心は、Z世代で76％、ミレニアル世代で67％と報告されています。YORISOIはこの結果をもとに、昇進の速さと、成長や責任ある仕事への意欲を分けて理解する必要があるとしています。採用や面談の場では、役職への関心だけでなく、「何を身につけたいか」「どのような条件なら責任ある役割に挑戦したいか」を確認することが重要だという立場です。

働き方の実感にも、世代による違いが見られます。Randstad「Workmonitor 2026」（35市場27,062人の就業者等が対象）では、現在の仕事で良好なワークライフバランスが得られていると答えた割合が、Z世代69％、ミレニアル世代74％、X世代78％、ベビーブーマー世代85％でした。YORISOIが算出した最大差は16ポイントです。ただし、これはワークライフバランスを「重視する割合」ではなく、現在の仕事に対する評価です。年齢、職種、役職、勤務条件などの違いも含まれるため、世代固有の性格を示すものではないとしています。YORISOIは、企業は世代名だけで対応を決めるのではなく、勤務時間、業務量、裁量、生活上の制約を一人ひとりに確認する姿勢が求められると考えています。

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## α世代の学び方と、小規模企業における教育機会の課題

α世代には複数の定義があります。McCrindleの2010～2024年生まれという区分に従うと、2026年中に迎える年齢は2～16歳となり、多くが本格的な就業前です。そのため、成人世代と同じ条件で仕事観を比べることには限界があります。参考として挙げられているのが第一生命の調査です。この調査は小学3年生から高校生と保護者の3,000組を対象に、子どものAI利用などを確認しています。小学生・中学生・高校生のいずれの区分でも、対話型AIを毎日または週に数回使うという回答が約4分の1となり、調べものや学習補助での利用が報告されました。なお、この調査はα世代のみを抽出した集計ではありません。YORISOIは今後の社員教育について、自分のペースで学べる教材と、人に質問して考え方を確認できる機会の両方を整えることが重要になるとしています。また、AIを使う経験があることと、業務上の判断ができることは分けて確認する必要があると指摘しています。

企業規模による教育機会の差については、労働政策研究・研修機構（JILPT）の調査（従業員5人以上の企業6,116社の回答に基づく）を用いています。通常の業務を離れて行う研修「OFF-JT」の実施率は、以下のとおりです。

- 5～9人：16.2％
- 10～29人：30.4％
- 30～99人：45.2％
- 100～299人：60.5％
- 300人以上：76.1％

YORISOIの再計算では、300人以上の企業との差は、5～9人の企業で59.9ポイント、10～29人の企業で45.7ポイントでした。これらの数値は2024年実施調査における2023年度の研修実績です。また、OFF-JTを実施していないことは、日常業務を通じた指導も行っていないことを意味するわけではありません。YORISOIは、小規模企業では日々の指導を継続できる形にすることが重要だとしています。具体的には、習得する業務、指導担当者、確認する時期を明確にし、教育が特定の担当者に集中しすぎない運用を提案しています。

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## 社員の自律を支える4つの実践と、採用支援に求められる役割

職場における自己決定理論の研究では、動機づけを考えるうえで重要な要素として3つが整理されています。自分の行動に納得して取り組める「自律性」、できる実感を持つ「有能感」、周囲とのつながりを感じる「関係性」です。YORISOIはこうした研究と公開調査を踏まえ、次の4つの実践を提案しています。

- 会社の期待と、本人が得たい経験をすり合わせる：会社が求める成果と本人が伸ばしたい能力を言葉にします。そのうえで担当業務、評価基準、報酬、学習支援を確認し、会社の成長と本人の成長がつながる「双方に利益のある関係」を具体化します。
- 任せる範囲と相談先を明確にする：目標、期限、品質基準、自分で決めてよい範囲、相談が必要な場面を共有します。習熟に応じて裁量を広げ、社員が判断の理由を説明できるよう支援します。
- 自己開示の範囲を尊重し、相談しやすい対話をつくる：得意な業務、困っていること、希望するフィードバックの方法を確認します。上司も判断の背景や改善点を共有し、質問や異論を伝えられる関係を目指します。私生活や性格情報の開示は本人の意思を尊重します。
- 小さな実践と振り返りを継続する：手順の説明、実践、フィードバックを短い周期で繰り返します。できるようになったことと次の課題を記録し、本人が成長を確認できるようにします。管理職にも、育成時間と相談相手を確保することが必要だとしています。

自己理解ツールの扱いについては、MBTIを例に挙げています。MBTIの公式団体は、受検は任意であり結果は機密として扱うこと、採用目的の検査ではなく能力や技能を測るものではないことを明示しています。YORISOIは、自己理解のツールを使う場合も、本人が納得できるかを確認し、実際の経験や行動と照らし合わせることが重要だと考えています。例えば「どのような説明が理解しやすいか」「集中しやすい環境は何か」といった対話につなげ、タイプだけで採否や職務適性、将来の可能性を決めない運用が必要だとしています。

採用支援については、採用時の説明と入社後の実態をつなぐことが、今後の人事・採用支援で重要な役割になるというのがYORISOIの見方です。中小企業の人事・管理職に向けては、期待する成果・裁量・勤務条件の整理、指導担当者と習得までの段階の決定、希望や不安の確認、そして習熟・定着・業務負荷の確認を挙げています。採用代行事業者に向けては、実態を確認して求人票に具体的に反映すること、入社後に学べる内容を応募者へ正確に伝えること、応募者の質問や辞退理由を企業へ共有することを挙げています。あわせて、応募数に加えて面談実施や入社後の情報を改善に生かすことも求めています。これらはYORISOIによる実務上の提案であり、今回の分析によって各施策の採用・定着効果を実証したものではないとしています。

なお、YORISOIは採用代行・RPOサービス「採用くん」を提供しています。求人制作、媒体運用、応募者対応、日程調整、面談着座フォローなどを支援するサービスです。料金は、媒体運用を担う「ライトプラン」が月額25万円（税別）です。媒体運用・応募者対応・面談着座までを支援する「ベーシックプラン」は月額45万円（税別）です。広告費は別途必要で、支援範囲は契約条件に応じて案内するとしています。

出典：[株式会社YORISOI](https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000066.000175265.html)
