# 日経クロステック特集「勢い増す『大学発ディープテック』」にRelicのディープテックイノベーションセンター(DTIC)が独自調査データを提供・分析協力 - 出典: bizitmedia（https://bizitmedia.net/） - URL: https://bizitmedia.net/archives/4619 - カテゴリ: ビジネス - 公開日: 2026-10-08 - 更新日: 2026-10-08 --- ![](https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/16318/537/16318-537-7d6f07d5bb278c38c8979355f322dbcd-1999x1125.jpg?width=1950&height=1350&quality=85%2C65&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff) 　事業共創カンパニーである株式会社Relic（本社：東京都渋谷区、代表取締役CEO：北嶋 貴朗、代表取締役CTO：大庭 亮）は、ディープテックイノベーションセンター（センター長：金子 佳市、以下「DTIC」）を通じて、日経クロステック特集「勢い増す『大学発ディープテック』」の第6回「輩出ランキングは2大学が接戦、国内外のディープテック動向を独自調査」（2026年9月18日公開）に独自調査データを提供し、分析に協力しました。 　本特集は、大学発ディープテック企業の動向を多角的に紹介する連載企画です。第6回では、DTICの独自調査に基づく輩出大学ランキングや、国内外のディープテック企業の資金調達動向などが紹介されています。 ## ■掲載記事情報 連載タイトル：勢い増す「大学発ディープテック」（第6回） 記事タイトル：輩出ランキングは2大学が接戦、国内外のディープテック動向を独自調査 掲載媒体：日経クロステック 執筆：玉置 亮太（日経コンピュータ編集長／日経クロステック副編集長） 公開日：2026年9月18日 記事URL：[https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/03719/091100008/](https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/03719/091100008/) 特集URL：[https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/03719/](https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/03719/) ※有料会員限定記事 掲載開始日（特集全体）：2026年9月14日 ### 【協力内容】 - DTICが実施した独自調査「大学発ディープテックの注目分野・輩出大学と技術成熟度帯別資金調達水準の実証分析」のデータ提供 - 経済産業省「大学発ベンチャーデータベース」の公開個票1,456社分と、海外企業データベース「Technovation Firm Master」を用いた国内外の動向分析 - 株式会社Relic 執行役員・DTICセンター長 金子 佳市による分析協力 ## ■分析者プロフィール ![](https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/16318/537/16318-537-050857ee1f39bca1669489a26b33fa0f-608x608.png?width=1950&height=1350&quality=85&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff) 金子 佳市 株式会社Relic 執行役員／ディープテックイノベーションセンター長 国立大学法人 東京農工大学 理事付 大阪工業大学 客員准教授 立教大学 ビジネスデザイン研究所 特任研究員 1993年、京都府舞鶴市生まれ。3児の父。 新卒でパナソニック株式会社に入社し、調理家電向けインバータの研究開発に従事するとともに、社内新規事業創出プロジェクトのリーダーを務め、経営企画部門に異動後は経営戦略策定に携わる。 その後、独立系ベンチャーキャピタルおよび複数のブティックファームにて、ディープテック領域を中心とした投資・事業開発支援に従事。上場ベンチャーや複数のスタートアップにおける新規事業責任者等を経て、2023年に独立。Y2 Incubate合同会社および一般社団法人ディープテック・スタートアップ・サポーターズ協会を創業。2024年より株式会社Relicに参画。 大学・研究機関、大企業、スタートアップ、金融機関などを対象に、これまで300件を超える技術経営・新規事業開発・事業化支援に携わる。専門領域は技術経営(MOT)およびパワーエレクトロニクス。研究・技術開発において、IEEE、IFPR、電気学会、産業技術総合研究所などから受賞。 著書に『深技興国 ディープテックによる未来産業論』『大企業のためのディープテック経営: 技術成熟度をシグナルとした技術経営戦略』 ## ■ディープテックイノベーションセンターについて 　Relicのディープテックイノベーションセンター（DTIC）は、研究シーズの発掘・技術評価から、市場性分析、戦略・事業化計画の策定、プロトタイピング・検証、資金調達、事業化後の成長までを一貫して支援しています。大学・研究機関、企業の研究開発部門、金融機関などを中心に30社、100件以上の支援を推進。セカンダリー投資（既存株式の取得）や、金融機関向けのデューデリジェンス（DD）業務も展開しています。技術の社会実装を担う専門組織として、研究成果から事業を生み出す取り組みを進めていきます。 [詳細を見る](https://dtic.relic.co.jp/?utm_medium=referrals&utm_source=prtimes&utm_campaign=dtic_sol&utm_content=other) ### ＜インタビュー記事＞ 技術の6割が消える現実。Relicと挑む「ディープテック事業化」の実態  [https://prtimes.jp/story/detail/7bZ38jIK3eB](https://prtimes.jp/story/detail/7bZ38jIK3eB) 「出資して終わりにしない」北陸発の事業共創型ディープテックファンド「T-CAF」が始動。富山大学・北陸銀行・Relicが共創――設立記者会見レポート  [https://prtimes.jp/story/detail/dxOa9eCZN6b](https://prtimes.jp/story/detail/dxOa9eCZN6b) ![](https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/16318/537/16318-537-173815a575c3219d006cf81e7a7eb05a-1241x620.png?width=1950&height=1350&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff) 株式会社Relic 会社名：株式会社Relic 代表者：代表取締役CEO 北嶋 貴朗 / 代表取締役CTO 大庭 亮 本社所在地：東京都渋谷区恵比寿4-20-3 恵比寿ガーデンプレイスタワー19F 設立：2015年8月 事業内容：インキュベーションテック事業、事業プロデュース/新規事業開発支援事業、オープンイノベーション事業（スタートアップ投資、VCファンド運営、CVC設立・運用支援、共同事業/JV創出等）、イノベーター人材育成支援、地方創生・地域イノベーション事業、イノベーション・ワークプレイス事業 コーポレートサイト：[https://relic.co.jp](https://relic.co.jp) 　Relicは、日本を代表する大企業を中心に新規事業やオープンイノベーション、AXやDXを構想で終わらせず、収益化・中核事業化やカーブアウト/出向起業等のあらゆる出口戦略まで共にやり切る「事業共創カンパニー」です。大企業特有の壁や制約をRelicが事業主体となる独自の出島共創スキーム®で突破し、ビジネス・テクノロジー・クリエイティブを完備する日本最大級のBTC組織が、戦略から実装・グロースまで一気通貫で実行します。自社でも多様な事業やスタートアップを生み出し売上高100億円を突破した事業家集団であり、AIやハードウェアを始めディープテック領域まで幅広く対応する専門家集団でもある事業共創組織が、独自のプロダクトや運営するVC/CVCファンドからの出資も含めた統合的なイノベーションマネジメントを提供します。新規事業領域におけるリーディングカンパニーとして国内シェアNo.1(※)を誇り、全国18都道府県に構える拠点から5,000社超の事業開発や共同事業/JVに携わってきた、唯一無二の事業共創パートナーです。 ※2024年,「新規事業開発におけるブティックコンサルティング市場調査」,株式会社Relic・株式会社デジタルインファクト,[https://relic.co.jp/press-release/54696/](https://relic.co.jp/press-release/54696/) 本記事は、Relicが2026年10月7日にPR TIMESで発表したプレスリリースを原文のまま掲載しています。 元のリリース：[日経クロステック特集「勢い増す『大学発ディープテック』」にRelicのディープテックイノベーションセンター(DTIC)が独自調査データを提供・分析協力](https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000537.000016318.html)